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運営母体
株式会社オオゼキコーポレーション

所在地・連絡先・取引銀行
本社i-cubeデザイン制作室 地図の表示/本社 城北支社/営業部・経理部 地図の表示/支社
〒107-0062　東京都港区南青山5-17-2-8F 〒116-0011　東京都荒川区西尾久1-31-15
TEL.03-5464-1005　FAX.03-5464-1008 TEL.03-3893-1881　FAX.03-3893-1882
i-cube@ozeki-corp.co.jp info@ozeki-corp.co.jp
みずほ銀行/青山支店 みずほ銀行/尾久支店　朝日信用金庫/西尾久支店

代表者氏名
大関　直行（おおぜき　なおゆき）

資本金
1,000万円

営業種目
「オリジナルタオル」 企画・デザイン・製作
「オリジナル手拭い」 企画・デザイン・製作　※これらの商材については運営母体先ホームページを参照下さい。
「オリジナル扇子」 企画・デザイン・製作　※これらの商材については運営母体先ホームページを参照下さい。
「オリジナル団扇」 企画・デザイン・製作　※これらの商材については運営母体先ホームページを参照下さい。
「SP・ノベルティグッズ」 企画・デザイン・製作

沿革
昭和30年4月
　創立者大関直吉が現城北支社に大関商店を設立。
昭和35年
　株式会社大関商店として法人に改組、発足。カレンダー・扇子・タオル・手拭いの販売を開始。
昭和40年
　業務拡張に伴い自社ビルを建設。
昭和41年
　各種出力デバイス機器増設。
昭和42年
　ショールーム開設。
昭和43年
　ユニフォームの販売開始。
昭和50年
　オリジナル部門を強化し、差別化を図る。
昭和63年
　CIを導入し、株式会社オオゼキコーポレーションに改組。
平成９年10月
　店頭販売から100%外販体制の活動を始める。
平成10年4月
　自社ホームページを開設。ネット上から受注体制を確立する。
平成11年9月
　南青山に本社を移設。デザイン部を「i-cubeデザイン制作室」と改組。
平成14年4月
　中国提携工場（杭州）での生産を開始。
平成15年12月
　各商品別のホームページ（Virtual Domain）を開設。ネット上からの受注体制を拡大する。

　オリジナルタオル.com（http://www.original-taoru.com/）
　オリジナル手拭い.com（http://www.original-tenugui.com/）
　オリジナル扇子.com（http://www.original-sensu.com/）
　オリジナルうちわ.com（http://www.original-uchiwa.com/）

平成17年5月
　自社ホームページにSSL（Secure Socket Layer）を導入。
　顧客情報の暗号化通信に対応。
平成18年8月
　LAN SCOPE（ランスコープ）とFirewall（ファイヤーウォール）を導入。個人情報流出防止を強化。
平成20年3月
　オリジナルタオル.com（http://www.original-taoru.com/）をリニューアル。
平成20年11月
　オリジナル扇子.com（http://www.original-sensu.com/）をリニューアル。

年度別取引先実績（順不同・敬称略）
平成21年
　全日空商事株式会社
　マルホン工業株式会社
　株式会社FM群馬
　土浦市役所
　株式会社京都アニメーション
　株式会社米朝事務所
　NTTデータジェトロニクス株式会社
　"K"Line LNG Shipping
　株式会社近鉄エクスプレス
　アキレス株式会社
　他

平成20年
　帝人エージェンシー株式会社
　株式会社ドワンゴエージーエンタテインメント
　株式会社ワコム
　株式会社ニコン
　株式会社ポーラ
　ソニー株式会社
　株式会社ゆうちょ銀行
　株式会社イッセイミヤケ
　横浜エフエム放送株式会社
　石岡市観光協会
　土浦市観光協会
　株式会社本田技研研究所
　吉田金属工業株式会社
　他

平成19年
　いすゞ自動車株式会社
　スターバックス コーヒー ジャパン株式会社
　フィナンシャルタイムスジャパンリミテッド
　ミズノ株式会社
　株式会社カッシーナ・イクスシー
　株式会社ぎょうせい
　株式会社スクウェア・エニックス
　株式会社テイビ
　株式会社ビルケンシュトックジャパン
　株式会社ムラサキスポーツ
　株式会社ヨシムラジャパン
　株式会社大都技研
　株式会社白夜書房
　他

平成18年
　イケアジャパン株式会社 イケア港北
　エイベックス・エンタテインメント株式会社
　ナラカミーチェジャパン株式会社
　株式会社ホリプロ
　株式会社レイジースーザンプランニング
　株式会社日経BP社
　中央出版株式会社
　他

平成17年
　株式会社リーガルコーポレーション
　株式会社伊藤園
　株式会社山本山
　北海道テレビ放送株式会社
　他

平成16年
　ヤフー株式会社
　株式会社テレビ東京
　株式会社ナナオ
　株式会社講談社
　株式会社読売広告社
　株式会社日刊スポーツエージェンシー
　全日本空輸株式会社（ANA）
　他